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　東京工業大学などが主幹機関となり、首都圏の持続的発展を目指す首都圏イノベーションエコシステム（Greater Tokyo Innovation Ecosystem＝GTIE）事業が、科学技術振興機構の2021年度大学発新産業創出プログラム「スタートアップ・エコシステム形成支援」に採択された。

　東京工業大学によると、スタートアップ・エコシステム形成支援は内閣府が2020年に認定した「スタートアップ・エコシステム拠点都市」で、中核となる大学や機関に対し、起業家精神を持つ人材の育成とスタートアップ創出を一体化して取り組む事業を支援する。

　東京工業大学は東京大学、早稲田大学とともに主幹機関となってスタートアップ・エコシステム東京コンソーシアムに参画、スタートアップの創出や成長、イノベーションの社会実装、国際競争力を強化するGTIE事業を申請していた。

　スタートアップ・エコシステム東京コンソーシアムは幹事自治体として東京都、茨城県、東京都渋谷区、横浜市、川崎市、茨城県つくば市、共同機関に東京都立大学など13の大学、民間のスタートアップ支援機関が参画するなど、合計85の首都圏の機関が集結してイノベーションによる首都圏の持続的な発展を目指している。

　具体的な事業としては、大学が研究者に対して試作開発の資金を提供するギャップファンドの2022年度以降設立、東京大学と早稲田大学が開講しているプログラムをコンソーシアム加入大学で受講する体制の確立、東工大田町キャンパスへのGTIE拠点開設などを進める。

参考：【東京工業大学】東工大主幹の提案がJSTのSTARTスタートアップ・エコシステム形成支援に採択

大学ジャーナルオンライン：https://univ-journal.jp/125494/